医薬分業と薬剤費減少が相関‐薬剤師の技術料上回る効果 #薬剤師 #在宅医療 #医療費 #方法

医薬分業という調剤機関が、独立した立場によって明確になった薬剤師の社会への影響について。

医薬分業が進むにに連れて、薬剤費は減少し薬剤師の技術料は上回るという。
本結論は、パスカル薬局　横井氏らの研究グループが行った2013年度調剤MEDIAデータ（厚労省公開）を活用した解析によって導かれた。４７都道府県別医薬分業率と１日当たりの院外処方における全薬剤費を比較した研究。
GE医薬品の使用率が高いければ、もちろん薬剤費は減少するのだが、その要因とは無関係に医薬分業率は薬剤費減と相関するとのこと。

医薬分業と薬剤費減少が相関‐薬剤師の技術料上回る効果 : 薬事日報ウェブサイト

加えて、
解析によって得られた、重回帰式であらわした相関図を使用すると、現段階（GEの使用状率50%と医薬分業率70%)と全くGE使用もなく医薬分業も無かった場合の差は2013年度の場合で2兆7501億円の削減となるということが解った。

これは、同年の薬局薬剤師へ支払われる技術料1兆7371億円を上回ることになる。医薬分業という薬局が歩んできた歴史とそこでの薬剤師の仕事が、医療費の分析を行った数値で反映された。薬剤師としては、非常に興味深い結果であると同時に、このような解析を行い薬剤師が行ってきたことを主張された横井氏の研究グループのように自身も行ってきたことについて自信をもって主張を行っていきたい。

ところで、
現在母数は少ないが、私自身が往診同行をし、積極的な処方設計へ関わることで薬剤費がどれだけ削減できるかというデータの振り返りを行った。
対象期間は１年間で１５人と少数であるが、そのうちの９人において１９剤の医薬品を積極的提案によって削減し、２０.８万円の薬剤料を削減した。これは一人当たり、２．１剤で２．３１万円である。中には4剤以上の中止のあった患者さんもいる。

こういった、振り返りは継続に行っていき、自身がやっていることの成果を確かめながら行動していきたいと思う。